【独自調査】共通ポイント勢力図2025 | 首位は楽天経済圏、若年層はPayPay経済圏？

日々の買い物やオンラインサービスの利用を通じてポイントを貯める「ポイ活」は、現代社会において欠かせない節約・活用術となりました。しかし、数多くの共通ポイントが存在する中で、実際に消費者が「どのポイントを貯めているのか」という実態は年代によって大きく異なります。
本記事では、ポイ活自覚層（共通ポイントを貯めることがポイ活だと認識し、1ヶ月以内に実施した人）946名を対象とした調査結果から共通ポイント勢力図を紐解いていきます。

※本調査データを引用・転載等でご利用いただく際は、必ず「出典：Skyfall（アンケート分析ラボ）」と明記ください。

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共通ポイントのランキングと勢力図（利用実態）

まずは、「1年以内に貯めたことがある共通ポイント」の全体像を見ていきましょう 。

全体では「楽天経済圏」が首位。上位5経済圏が利用率50%超え

調査の結果、全体で最も利用されていたのは「楽天経済圏」で78.5%に達しました。2位の「PayPay経済圏」は61.7%となっており、楽天経済圏が依然として共通ポイント市場において圧倒的なシェアを維持していることが伺えます 。

特筆すべきは、3位「Vポイント経済圏」（54.9%）、4位「ドコモ経済圏」（53.3%）、5位「au経済圏」（50.1%）までがすべて利用率5割を超えている点です。主要な5大共通ポイントが、ポイ活自覚層の間で非常に高い水準で併用・活用されている実態が浮き彫りとなりました。

男女別でも「楽天経済圏」が安定した強さを発揮

性別で見ても傾向に大きな差はなく、男女ともに「楽天経済圏」が首位を独占しています（男性77.2%、女性79.8%）。また、2位の「PayPay経済圏」も男女ともに6割を超えており、特定の性別に偏ることなく幅広い層に浸透していることが推測されます。
一方でイオン経済圏については、男性32.6%に対し、女性41.0%と女性の方が利用率が高い結果となりました。

年代別で見る共通ポイント勢力図の変化。若年層は「PayPay経済圏」がトップ

全体のランキングでは楽天経済圏が首位でしたが、年代別に詳細を分析すると、勢力図に大きな変化が見られます。

29歳以下ではPayPayが楽天を上回り首位に

15歳〜29歳の若年層においては、全体結果とは異なり「PayPay経済圏」が68.3%で1位となりました。一方で、同年代の楽天経済圏利用率は57.4%にとどまっています。

30〜40代（楽天80.3% / PayPay61.9%）や50〜60代（楽天81.9% / PayPay59.9%）と比較すると、若年層におけるPayPay経済圏の普及と、相対的な楽天経済圏利用率の低さは顕著です。QRコード決済を起点としたPayPay経済圏が、特にZ世代を含む若年層において強力な基盤を築いていると考えられます。

「Vポイント経済圏」「ドコモ経済圏」なども年代間で利用率に差

また、「Vポイント経済圏」や「ドコモ経済圏」についても、年代が上がるにつれて利用率が高まる傾向が見受けられます。例えばVポイント経済圏は、29歳以下では39.6%ですが、50〜60代では6割を超えており、若年層と高年齢層で利用実態に20ポイント以上の開きがあることが分かりました。

まとめ

調査データから、共通ポイントの勢力図は「楽天経済圏」が全体シェアで首位を維持しているものの、若年層においては「PayPay経済圏」がその座を奪うという、明確な逆転現象が起きていることが判明しました。

ポイ活自覚層（共通ポイントを貯めることがポイ活だと認識し、1ヶ月以内に実施した人）の活動は非常に活発であり、主要5大ポイントの多くが利用率50%を超えていることから、多くのユーザーが複数のポイントを戦略的に使い分けている様子が伺えます。マーケティング施策を検討する際には、単なる全体シェアだけでなく、ターゲットとする年代が「実際にどのポイントを貯めているのか」という動的なシェアを注視する必要があると言えるでしょう。

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調査データ詳細

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